【生命保険】30代が支払っている月額の平均保険料は？見直すときのポイントも紹介

見直す生命保険 2024.02.09

@nextマガジン編集部

30代は、結婚や出産、住宅購入など大きなライフイベントが次々と重なり、人生の大きな節目を迎える年代です。万一のリスクに備え、生命保険に加入している人も多いのではないでしょうか。

この記事では、30代のうち生命保険に入っている人の割合や保険料の平均額、保険料の負担を軽減するポイントなどを解説します。生命保険の見直しを検討している人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

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生命保険は毎月いくら払ってる？30代の保険料の月額平均を紹介

30代では、何割の人が生命保険に加入し、月額いくらの保険料を支払っているのでしょうか。以下で詳しく見てみましょう。

30代で生命保険に加入しているのは約9割

公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、2021年時点で個人年金保険を含む生命保険に加入している世帯は、30代（世帯主の年齢）の場合89.4%。およそ9割と、大半の世帯が生命保険に加入しています。全年代の平均は83.7%なので、30代は特に生命保険への加入率が高いことがわかりますね。

また、 30代の世帯のうち、夫婦ともに生命保険に加入している世帯は7割以上となっています。

30代の保険料は平均月27,830円

次に、生命保険料の平均額を見てみましょう。

同センターの調査によると、世帯主と家族を含む世帯ごとの生命保険料の月額平均は、2021年時点では、30代（世帯主の年齢）で27,830円となっています。年齢別にみると、30～34歳が21,800円、35～39歳が31,800円です。

また、個人単位の平均額を見てみると、30代男性の場合月額19,580円、30代女性の場合12,580円となっています。

保険料の平均は年収や世帯によっても異なる

30代の生命保険料の平均額を見てみると、実際に自分が払っている金額よりも高額だと感じた人もいるかもしれません。それは、上記のデータにさまざまな年収の世帯が含まれているためです。

生命保険料の金額は、年収や世帯によっても異なります。そこで、次に年収別の払込保険料にはどれくらいの違いがあるのか見てみましょう。

■世帯年収1,000万の家庭の場合

下記は、世帯年収別の生命保険料の年間平均額です。

年収	平均年間払込保険料
200万円未満	20.5万円
200万円以上300万円未満	28.0万円
300万円以上400万円未満	31.5万円
400万円以上500万円未満	30.6万円
500万円以上600万円未満	31.9万円
600万円以上700万円未満	32.9万円
700万円以上1,000万円未満	43.4万円
1,000万円以上	57.9万円

このデータから、年収が高くなるほど払込保険料も高くなる傾向にあることが分かりますね。世帯年収1,000万円以上の家庭を例に見てみると、年間払込保険料が約58万円なので、月額にすると約4.8万円となり、年収の約6%に相当します。

全世帯の平均払込保険料が37.1万円なので、世帯年収が1,000万円以上の場合、平均を20万円以上上回る結果となります。全世帯の平均額を引き上げているのは、高年収の世帯であることが分かるのではないでしょうか。

■夫婦二人世帯・子どもがいる家庭の場合

次に、家族構成別の保険料の平均額を見てみましょう。

家族構成	平均年間払込保険料
夫婦二人（世帯主40歳未満）	21.0万円
夫婦二人（世帯主40〜59歳）	37.4万円
夫婦二人・扶養子ども有（末子が乳児）	33.2万円
夫婦二人・扶養子ども有（末子が保育園・幼稚園児）	40.2万円
夫婦二人・扶養子ども有（末子が小中学生）	36.9万円
夫婦二人・扶養子ども有（末子が高校、短大、大学生）	36.3万円
夫婦二人・扶養子ども有（末子が就学終了）	42.1万円
60歳以上の高齢夫婦（有職）	37.9万円
60歳以上の高齢夫婦（無職）	31.9万円
母子・父子家庭	24.5万円

払込保険料の平均額は、家族構成によっても異なることが分かりますね。

夫婦2人と子ども1人の世帯を例に見てみると、保険料の相場は子どもの年齢によって異なることも分かります。末子が乳児の場合、年間払込保険料は33.2万円ですが、末子が就学終了の場合、42.1万円と、約11万円の差があります。

なお、夫婦二人で子どもが保育園・幼稚園児の場合、年間払込保険料が約40.2万円なので、月額の保険料は約3.3万円です。夫婦二人に加えて子どもがいる家庭の場合、末子が就学終了している世帯の保険料は42.1万円と、一番高くなっています。

そもそもどんな生命保険に加入するべき？保険の種類を紹介

生命保険はさまざまな種類があるので、自分に合った保険を選ぶのは難しいですよね。どんな生命保険に加入するべきなのか、保険の種類を見てみましょう。

死亡保険

死亡保険は、万が一被保険者が死亡または所定の高度障害になった場合に、保険金が支払われる保障です。保険金は配偶者や二親等内の血族など、あらかじめ指定した受取人に支払われます。例えば、「妻：100%」のように一人だけ指定したり、「妻70%、長男30%」のように、複数人の指定や割合を自由に設定したりできる保険会社もあります。

死亡保険金は、葬儀の費用やお墓の代金だけでなく、遺された家族の生活費や教育費などに充て、被保険者の死亡によって失われる収入を補うことができるものです。

死亡保険の平均金額は世帯年収に比例しており、年収が高くなるほど保険料も高くなっています。たとえば年収200万円の場合、平均的な保険金額は952万円とですが、年収1000万円の場合、平均的な保険金額は3,732万円とおよそ4倍の差があります。このことから、万一のことがあってもなるべく生活水準は落としたくないと考えている人が多いことが分かります。

世帯年収1,000万円で子どもが一人の世帯の場合は、3～4,000万円の死亡保険金額が理想といえるでしょう。ただし、死亡保険の金額を設定するときは、家族構成や生活費、教育費など、今後必要と考えられる保障額はいくらなのか十分に考慮しましょう。

医療保険

医療保険は、被保険者が病気やケガなどで入院または手術をした場合に、保険金が支払われる保障です。

日本の医療保険は、公的医療保険と民間医療保険の2つに大きく分けられます。公的医療保険は国の制度であり、国民全員の加入が義務付けられています。民間の保険会社への加入は任意で、公的な医療保険でカバーできない部分の備えとして活用するものです。

医療保険には、入院した日数に応じて設定した日額給付金を受け取れる入院日額保険金や、所定の手術を受けた場合に受け取れる手術給付金など、さまざまな保障があります。

医療保険は、自分に必要な保障を組み合わせて選ぶことが大切です。世帯年収1,000万円で30代の夫婦2人、子ども1人の家庭の場合は、次の点に注意して医療保険を選ぶと良いでしょう。

1.高額療養費制度を活用する
高額療養費制度を活用すると、医療費が高額になってしまった場合、自己負担を一定額に抑えることができます。世帯年収1,000万円の場合、月額の負担上限額は約8万円です。

2.必要保障額を算出する
高額療養費制度を利用することを前提とした上で、いくらの保障額が必要なのか考えましょう。入院費用は日額5000円～1万円、手術給付金は30～50万円程度を目安にすると良いでしょう。

3.家族構成も考える
子どもがまだ小さい場合は、子ども向けの医療保険も検討してみましょう。

がん保険

がん保険は、被保険者ががんになった場合に保険金が支払われる保障です。

がんは、日本人の死因の第1位。がんになった場合は、治療費など経済的負担が大きくなるので、検討しておきたい保険の一つですね。

がん保険には、入院日額保険金や手術給付金、がん先進治療給付金など、さまざまな保障があります。

世帯年収1,000万円の家庭の場合、がん保険の加入率は51.9%となっています。世帯年収が高くなるほど経済的に余裕が出るせいか、がん保険の加入率も高くなる傾向にあります。

がん治療には入院や手術のほか、通院費や薬代など多くの費用がかかります。必要となる保障額は、がんの種類などによっても異なりますが、一般的に300～500万円程度が目安になります。

その他の保険（学資保険・養老保険・年金保険など）

その他の保険も必要に応じて加入しておくと、もしものときに備えられます。それぞれ詳しく見てみましょう。

■学資保険
学資保険は、子供の教育費を準備するための貯蓄型の保険です。学費や入学金などを貯めるために活用でき、大学入学時など希望するタイミングに合わせて、満期の保険金を受け取ることが可能です。また小学校・中学校入学など、節目に合わせて祝い金が受け取れるタイプもあります。

学資保険に入っておくと、毎月決まった保険金を積み立てるだけで、まとまった資金を準備することが可能です。また、保険金の一部が所得控除の対象になるメリットもあります。学資保険を活用すれば、将来必要な子どもの教育資金を無理なく準備することができるでしょう。

■養老保険
養老保険は、貯蓄性と死亡保障の両方を備えている保険です。保険期間中に被保険者が死亡した場合、死亡保険金が支払われます。また、何事もなく所定の期間が終了した場合は、死亡保険金と同じ金額の保険金が支払われます。

養老保険は貯蓄性があるので、掛け捨ての保険と比べて保険料が高くなります。死亡保障を確保しながら貯蓄ができるので、老後の生活費や介護費用などを賄うために保険を活用したい人におすすめです。

■年金保険
年金保険は、民間の保険会社が提供している、公的年金を補うための保険です。国民年金とは異なり任意で加入する保険で、公的年金だけでは不足する老後の生活費を賄うために活用できます。

保険料の払込期間中に年金の原資を積み立て、受取期間になると所定の金額の受取りが開始します。また、払込期間中に死亡した場合は、すでに支払った保険料相当の金額が遺族に支払われます。

【生命保険】保険料の負担を軽減するには？チェックするべき5つのポイント

生命保険の保険料は、決して安い金額ではありません。そのため、保険料の負担を軽減するには、いくつかのポイントを抑えることが重要です。

まずは家計の無理なく支払える保険料を考える

家族を守るための保険であるはずが、家計に見合わない保険料を設定してしまい、家計を圧迫しては本末転倒です。

保険料が家計の負担となるリスクを避けるために、まずいくらの保険料なら無理なく支払えるのか決めることが大切です。家計の収支を把握し、保険料に充てられる金額について余裕をもって算出しましょう。

家計の収支を把握する際は、給与などの収入や固定費・変動費などの支出だけでなく、貯蓄や投資などの資産状況も考慮に入れましょう。保険料を算出したら、その範囲内で金額を設定します。保険料を安くするために、保障の内容を削りすぎないように気をつけましょう。

備えるべきリスクの優先順位を考えて保険を選ぶ

生命保険は、さまざまなリスクに備えるためのものですが、すべてのリスクに備えようとすると、保険料がとても高くなってしまいますよね。

保険を選ぶときは、備えるべきリスクの優先順位を考えることも大切です。一般的には、次のような順番で備えると良いでしょう。

1.死亡
2.入院・手術
3.病気・ケガ
4.失業
5.老後

また、備えるべきリスクの優先順位は、家族構成やライフスタイルによっても変わります。備えた保険がそのまま役立つとは限らないため、定期的に見直しを行い、家族に合った保険を有効的に継続させましょう。

掛け捨て型の方が保険料を抑えられる

生命保険には掛け捨て型と貯蓄型の2種類がありますが、掛け捨て型の保険には解約払戻金や満期保険金がないため、保険料を抑えることができます。同じ保障内容であれば貯蓄型よりも保険料が少なくすむため、少ない保険料で大きな保障を得ることができます。

掛け捨て型の保険はシンプルな設計なので、内容が分かりやすいというメリットもあります。なお、契約期間中であれば何かあったときに保障が受けられますが、何も起こらなかった場合は、原則として払い込んだ保険料は返金されません。

保険料をなるべく抑えたい場合は、掛け捨て型を選ぶようにしましょう。

貯蓄型なら変額保険がおすすめ

貯蓄型の保険には変額保険と一時払い保険があり、変額保険の場合は、保険料の一部が運用されます。運用成績によって満期保険金が変動するので、運用がうまくいけば、同じ保険料の定額保険よりも大きな額を受け取れる可能性があります。

また、変額保険はインフレに強いといわれています。インフレにより物価が上がると、企業の利益が出やすくなるので、運用成績が上がる可能性もあるのです。

ただし、運用成績によっては、同じ保険料の定額保険よりも受け取る額が小さくなってしまう可能性があります。また、運用がうまくいかない場合でも、満期保険金や解約返戻金に最低保証がない点にも注意しましょう。

インターネット型の保険に加入する

インターネット型保険は、ネット上で申込みから加入手続きまで行える保険です。対面型の場合、保険代理店や生命保険会社に出向くか、担当者に自宅へ来てもらい、説明を受けて契約するのが一般的です。

インターネット型保険は、パソコンやスマホがあれば好きな時間に申込みできる手軽さがメリットです。また、人件費や事務費用、家賃などを抑えて運営されているため、保険料が安く設定されている点も魅力ですね。

保険料を抑えたい場合は、インターネット型保険も検討してみましょう。

終わりに｜家庭に合う生命保険に見直そう

30代のうち、生命保険には約9割の人が加入しており、平均して月額27,830円の保険料を支払っています。保険料は世帯年収や家族構成によっても大きく異なり、年収が上がるほど保険料は高くなる傾向にあります。

生命保険には、死亡保険や医療保険などさまざまな種類があります。保険料の負担を軽減するためにも、まずは家計に無理なく支払える保険料を算出し、優先順位を考えて保険を選ぶようにしましょう。

また、備えるべきリスクの優先順位は、家族構成やライフスタイルによっても異なります。契約内容を定期的にチェックし、それぞれの家庭に合う生命保険になるよう見直しを行いましょう。

子どもがいる共働き夫婦の場合、万一のことがあっても遺された家族に経済的な負担がかからないよう、夫婦ともに手厚い死亡保険に加入しておきましょう。夫婦間で収入差がある場合は、主たる収入の担い手に手厚い死亡保険をかけておくことも必要です。また、どちらかが病気やケガで働けなくなったときに備えて、医療保険に加入しておくなど、家庭に合う生命保険になるよう見直しを行いましょう。

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執筆：@nextマガジン編集部

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