iDeCoとは？特徴を初心者向けにわかりやすく解説

増やす iDeCo 2024.05.20

@nextマガジン編集部

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「iDeCoってよく聞くけど、意味がよくわからない」
「iDeCoの何が良いのか知りたい」
このようにお悩みではありませんか？

iDeCoは自分で資産運用を行い、将来受け取れる年金を用意する仕組みです。老後資金を効率的に積み立てられる一方で、内容がよくわかりにくいという人も多いのではないでしょうか？

この記事では、iDeCoについて本当に重要な点に絞って解説します。「iDeCoの基本について知りたい」「ほかの解説ではよくわからなかった」という人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

iDeCoとは？

iDeCoとは、個人が自分で資産を運用して作る年金のことです。

個人型確定拠出年金（individual-type Defined Contribution pension plan）の愛称であるiDeCoでは、自分の責任で資産運用を行い将来受け取る年金を用意します。このことから、国民年金などの公的年金に対して「私的年金」と呼ばれています。

「自分で資産運用する必要がある」と聞くと難しそうに感じますが、運用は簡単です。まずはiDeCoの仕組みや加入条件について見ていきましょう。

iDeCoの仕組み

iDeCoの加入者は、以下の流れに沿って長期間の運用を行うことで、老後資金を効率的に用意できます。

ステップ1.掛金額を決定する
ステップ2.運用する
ステップ3.老後に受け取る

まず、毎月の掛金額や運用する商品を決めます。掛金は基本的に毎月一定額ですが、ボーナス月に多めに積み立てたり、年に1回金額を変更したりできます。そのため、自分のペースで積み立てることが可能です。

運用して得た資産は、老後に年金や一時金として受け取れます。

加入条件について

iDeCoの加入条件は、原則として以下のとおりです。

・20歳以上65歳未満
・公的年金（国民年金や厚生年金など）の加入者

基本的に20歳以上65歳未満で、公的年金に加入している方はiDeCoの加入資格があります。ただし、保険料の免除を受けている場合などは加入できないため注意しましょう。

iDeCoの特徴

iDeCoで資産運用を行えば、将来受け取れる年金を効率的に準備することが可能です。実際に運用する際に押さえておきたいiDeCoの特徴について見ていきましょう。

<h3>いくらから始められる？
iDeCoは月々5,000円から始められます。5,000円以上であれば、1,000円単位で掛金の上乗せも可能です。

また、掛金額は年に1回変更できます。このため、iDeCoは家計状況に合わせて無理なく資産を運用できる制度といえるでしょう。

いくらから始められる？

iDeCoは月々5,000円から始められます。5,000円以上であれば、1,000円単位で掛金の上乗せも可能です。

また、掛金額は年に1回変更できます。このため、iDeCoは家計状況に合わせて無理なく資産を運用できる制度といえるでしょう。

運用商品

iDeCoで運用できる金融商品には、大きく2つの種類があります。

1つ目が、積み立てた掛金額（元本）分の受け取りが保証されている「元本保証商品」です。例えば、定期預金や保険商品などがあります。

元本保証商品は、投資のリスクである元本割れを避けられます。一方で、大きな運用益を得るのは難しいでしょう。元本保証商品は、安全な運用を行いたい場合におすすめです。

2つ目は「投資信託」です。投資信託は、資産運用のプロに運用を代行してもらい、生じた利益が受け取れます。元本保証はありませんが、商品によっては大きな利益を狙うことも可能です。

iDeCoの運用では、自分の投資目標に応じてさまざまな運用商品を組み合わせられます。投資初心者でも始めやすい制度といえるでしょう。

iDeCoのメリット

iDeCoのメリットは、以下の3つです。

・所得税と住民税が減税される
・iDeCoで得た利益は非課税
・税制優遇がある

それぞれくわしく解説します。

所得税と住民税が減税される

1つ目のメリットは、所得税と住民税が減税されることです。iDeCoでは、掛金の全額を所得控除できます。

税金の計算に用いる所得額を「課税所得額」と言いますが、課税所得額は年間の総所得額から経費や所得控除額を差し引いて計算します。iDeCoの掛金は全額所得控除できるため、掛金分だけ課税所得額が減ります。

これにともない、課税所得額に税率をかけて計算する所得税や住民税の減税につながるのです。

iDeCoで得た利益は非課税

2つ目のメリットは、運用益が非課税ということです。

基本的に、投資で得た利益の20.315%は税金として支払わなければなりません。100万円の利益が出ても、約20万円は手元に残らない計算です。

一方iDeCoなら、100万円の利益が生じた場合、100万円全額を手元に残せます。この100万円をさらに運用に回すことで、より効率的に資産を増やしていくことが可能です。
<h3>税制優遇がある
iDeCoは、将来受け取るときにも税制面の優遇が受けられます。

・「年金」のように分割して受け取る場合：公的年金等控除
・「一時金」として受け取る場合：退職所得控除

上記のように、受け取り方によって控除メニューは異なりますが、いずれも大きな控除です。

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iDeCoのデメリット

iDeCoには、以下のようなデメリットもあります。

・60歳を過ぎないと引き出せない
・各種手数料がかかる
・変動リスクがある
・受取時に税金が掛かる可能性がある

それぞれ確認しましょう。

60歳を過ぎないと引き出せない

iDeCoは老後の資金を効率的に用意するための制度です。そのため、原則60歳を過ぎるまでは引き出すことができません。

iDeCoは老後の資金を計画的に積み立てるために最適な制度ですが、老後を迎えるまでの生活資金としては使えないため注意が必要です。

ライフステージに応じた出費に備えるには、NISAなどiDeCo以外の制度を検討するとよいでしょう。

各種手数料がかかる

iDeCoでは、さまざまな手数料がかかるのもデメリットとして挙げられます。

iDeCoで必要になるのは、おもに以下の手数料です。

・加入時・移管時手数料：2,829円
・加入者手数料：105円/月
・運営管理手数料：金融機関によって異なる
・信託報酬：金融機関によって異なる

特に運営管理手数料や信託報酬は、iDeCo専用口座を開設する金融機関によって異なるため、注意しましょう。

変動リスクがある

変動リスクがあることもデメリットです。

iDeCoの投資商品には、おもに「元本保証商品」と「投資信託」の2種類があることを解説しました。このうち、投資信託は元本割れのリスクがあるため、運用する際には特に注意が必要です。

iDeCoは長期間、継続して運用することでリスクを軽減できますが、変動リスクがあることは押さえておきましょう。

受取時に税金が掛かる可能性がある

iDeCoは、受取時に税金が掛かる可能性があることもデメリットです。受取時に所得控除が受けられるiDeCoですが、受給額によっては税金が掛かる場合があります。

iDeCoの受け取り方は以下の3パターンです。

・年金方式
・一時金方式
・年金方式＋一時金方式

どの受け取り方を選べば税金を抑えられるのか、十分検討してから受給しましょう。

iDeCoは税制優遇が大きなメリット｜初心者でも始めやすい

この記事では、iDeCoの仕組みや特徴、メリット・デメリットなどの基本的な内容について解説しました。

iDeCoは、老後資金を効率的に作れる、初心者でも始めやすい制度です。iDeCoの掛金（運用益）は原則60歳まで引き出せないため、確実に資産を積み立てられます。また、税制優遇が受けられるのも大きなメリットです。

一方、価格変動のリスクや各種手数料がかかる点には注意しなければなりません。

記事内でご紹介したメリット・デメリットを踏まえて、自分の目的に応じたiDeCoの運用を始めてみませんか？

@nextマガジン編集部

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