生命保険に入らないと後悔する？30代から加入するメリットや必要性について解説

見直す生命保険 2024.04.26

@nextマガジン編集部

「生命保険って本当に必要なのかな？」と疑問に思ったことはありませんか？

「毎月保険料を支払うより貯めた方がいいのでは」と考える方は少なくありません。もし本当に生命保険に入る必要がないのであれば、保険料の分お金が浮いて好きなことに使うこともできますよね。

しかし、子どもが生まれたり、「年金だけでは老後の生活が苦しい」などのニュースを見ると保険に入らないままでいいのか不安に感じる方もいると思います。
本コラムでは、「生命保険に入った方がいいのか分からない」という方に向けて、生命保険に加入するメリットや加入しないことのデメリット、どんな人が生命保険に入るべきなのかを紹介します。

生命保険に加入しない主な理由

生命保険に入らない理由として一般的に下記の3つが考えられます。

・貯蓄がある
・必要性を感じない
・日本は社会保障が充実しているから

それぞれ見ていきましょう。

貯蓄があるから

家計をしっかり管理して十分な貯金があれば、ちょっとした病気・ケガなどの経済的リスクにもちゃんと対応できますよね。教育資金や老後資金を個別に貯めている方もいると思います。

しかし、生命保険の最大のメリットは「貯金では準備できない大きな保障（保険金）を少ない掛け金で得られる」点です。

死亡保険では、毎月数千円の保険料で数千万円の保障を受けることもできます。これを貯金で備えようとすると、毎月数千円の積立では足りないですよね。

生命保険に加入すると、自己資金だけではカバーできない金額を保険の契約がスタートした日から受け取ることができます。

小・中規模の経済的リスクには貯金、大規模の経済的リスクには生命保険で備えることがオススメです。

加入する必要がないから

30代の若い世代は大きな病気・ケガの経験も少ないため「健康だし毎月の出費を抑えたいから保険は必要ないかな」と考えるのも自然です。

ところが、日本人の30代の80%以上が生命保険に加入しているという調査結果があります。
調査によると、30代男性の81.5%、女性の82.8%が何らかの生命保険に加入しています。（参考：生命保険文化センター2022年度「生活保障に関する調査」）

結婚して子どもが生まれたり、キャリアが落ち着いて貯金を始めたりと30代はライフプラン・マネープランを見直す方も多いと思います。

生命保険には、医療保険など自分のために入る保険や、死亡保険・学資保険など家族のために入る保険など様ざまな商品があります。

医療保険の場合、加入時の審査で病歴などを申告し、将来病気になるリスクの度合いで毎月の保険料が変わるケースもあります。

高齢になるにつれて病気・ケガのリスクも増えていくため、今必要性を感じていなくても若くて健康なうちに加入する方が毎月の保険料も抑えられて、加入できる保険商品の選択肢も広がりますよ。

公的制度があるから

「いざとなれば遺族年金や高額療養費制度があるから保険はいらない」という声もよく耳にします。

確かに日本の社会保障制度は世界から羨ましがられるほど、様ざまなリスクに備えて充実しています。いくつか例を見てみましょう。

【経済的なリスク】
・病気やケガの治療費
・遺族の生活保障
・働けなくなった時の生活費
・子どもにかかる費用
・老後の生活費

【公的制度】
・高額療養費制度
・遺族年金
・傷病手当金、障害年金
・児童手当、医療費無償
・老齢年金・介護保険制度

心強い制度がそろっていますね。ただし注意が必要なのは、これらの国からもらえる保障では実際にかかった費用を全額カバーすることはできません。

例えば、高額療養費制度では所得によって限度額が違いますし、傷病手当金は給与の約3分の2です。また、児童手当は高校生まで（2024年10月に延長される）しかもらえないため大学にかかる費用は別で準備する必要があります。

そんな時に役に立つのが民間保険です。保険の基本的な考え方は、次の通りです。

万が一の時に必要なお金　ー　公的制度でもらえるお金　＝　保険金

国からもらえるお金で足りない分は、民間の生命保険でカバーしましょう。

生命保険に加入するメリット・必要性

保険は「もしも」の時に困らないよう備えるためのものです。健康で平穏な日々を送っていると生命保険がないとどんな時に困るのか、なかなか想像つかないですよね。

万が一の時に後悔しないために、生命保険に加入するメリットを紹介します。

遺族に迷惑が掛からない

死亡保険は皆さんもよくご存知だと思います。ただ、自分が亡くなった時に残された家族にいくら必要なのかシミュレーションしたことがある方は少ないかもしれませんね。

まずは、遺族年金制度の保障額を見てみましょう。

例えば、18歳未満の子ども1人を遺して亡くなった場合、遺族が1年で受け取れる遺族年金額は、102万3,700円となります。（参考：日本年金機構「遺族基礎年金の受給額」）

1ヶ月当たり約8万5,308円のため、配偶者と子どもが遺族年金だけで生活するのは厳しいことがわかります。また、補わないといけないのは毎月の生活費だけではありません。子どもの教育費も必要です。

このように一家の大黒柱にもしもの事があった場合は、大きな金額の保障が必要になります。夫婦共働きでも今までは夫婦2人で家計を支えていたのが1人になるわけですから余裕はなくなりますよね。

貯蓄だけではもしもの場合に不安...という方は自分に合った死亡保険がないか各保険会社を比較してみるのもオススメです。

万が一は予測できないため、後悔しないように前もって保険で経済的リスクに備えましょう。

病気等で働けない場合は生活保障がされる

人生の「もしも」の時に後悔しないために、もう1つ生命保険を紹介します。それは、病気やケガで働けない時に保険金がもらえる「就業不能保険」と「収入保障保険」です。

就業不能保険と収入保障保険のメリットは、公的制度で足りない分の生活費をカバーできる点です。

働けなくなった時の生活保障として、先ほど公的制度で紹介した「傷病手当金」「障害年金」に加えて「失業手当」があります。

ただし前述したように元の給与よりも少ない金額しか受け取れなかったり、受給できる期間が決まっていたり、受給条件が厳しいというデメリットがあります。

民間保険で備えておけば、病気やケガで働けない場合も安心して治療に専念することが出来ます。

生命保険に加入すべき人

生命保険への加入をおすすめする方は、次のような方です。

・子育て中の方
・片働きで家族を支えている方
・正社員ではない中

教育費の工面が厳しい

お子さんがいて、近い将来、まとまった教育費が必要な方は学資保険を検討しましょう。15歳や18歳という進学のタイミングでまとまった保険金を受け取ることが出来ます。

また、ご自身や配偶者はもしもの場合に備えて医療保険や死亡保険に入ることをおすすめします。

片働きで生活している

共働きの場合は配偶者が亡くなっても何とかなるケースもありますが、育児や介護などで片働きの場合は一家の大黒柱が亡くなると生活費をはじめとする様ざまな費用をまかなえない可能性があります。

この場合は、死亡保険、医療保険、収入保障保険などをバランス良く組み合わせて自分に合った保険商品を探しましょう。

保険選びが不安な方は、保険会社の無料相談や専門のライフプランナーを頼って適切な商品を選んでもらうのもひとつです。

正社員以外

会社員には厚生年金や雇用保険、傷病手当など手厚い保障がありますが、パートやアルバイト、フリーランスの方は保障が限られている場合がほとんどです。

多様な働き方も広がっていますから、ライフプランとキャリアを両立させつつ、保険でリスクにも備える事ができればより安心して働くことが出来ます。

人生の「もしも」で後悔しないために保険を賢く活用しよう

生命保険が必要かどうかは、家族構成や余裕資金によっても異なります。ただ、少ない掛け金で大きな保障が受けられる保険のメリットを活用しない手はありません。

また、保険は1度入ったら終わりではありません。ライフプランの変化に合わせて柔軟に中身を変更することも出来ます。

人生には予測できない変化やリスクが伴いますが、自分や家族のために、万が一のことが起きても経済的に困らないように保険を賢く頼っていくことをおすすめします。

生命保険は入らない方がいいのか？加入に向いている人・向いていない人の特徴を紹介 | @nextマガジン

@nextマガジン編集部

お金に関する基本的な知識から貯金のコツ、資産形成まで幅広く伝えるメディア「@nextマガジン」の運営を行っています。ここにくれば、お金の悩みが解決できる「お金の広辞苑」を目指して日々記事を公開中です。本当にタメになる情報だけを厳選してお届けします。

免責事項

本サービスの目的は、融資金融商品等に関する適切な情報の提供と、選択の機会の提供であり、当社は、提携事業者とお客様との契約締結の代理、斡旋、仲介等の形態を問わず、提携事業者とお客様の間の契約にいかなる関与もするものではありません。
本サービスにて提供される他の事業者の商品に関する情報の正確性には細心の注意を払っていますが、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではなく、必ず利用者自身で各金融機関のサービス内容をご確認ください。
本サービスで提供している情報に基づいて被ったいかなる損害についても、運営者及び情報提供者は一切の責任を負いません。
本サービスの情報の利用並びにその情報に基づく判断においては、上記の特性および免責事項を十分理解した上で、また、現実的な利用においては、しかるべき資格を有する専門家等に個別に相談するなど、ユーザーの皆様の責任において細心の注意を払って行ってください。