【住宅ローン】世帯年収1,000万円だといくら借りられる？住める家のイメージや返済額の決め方も解説

借りる住宅ローン 2024.02.15

@nextマガジン編集部

【住宅ローン】世帯年収1,000万円だといくら借りられる？住める家のイメージや返済額の決め方も解説

マイホームの購入時に利用する住宅ローンですが、世帯年収1,000万円だといくら借りられるのか、知りたい人も多いのではないでしょうか。

この記事では、世帯年収1,000万円の家庭が住宅ローンを組む際に、借入限度額や借入額の目安はいくらになるのか、また毎月の返済額の決め方や無理なく返済するポイントなどを解説します。

住宅ローンの利用を検討している人は、参考にしてみてくださいね。

※当ページのリンクには広告が含まれています。

世帯年収1,000万円で組める住宅ローンはいくら？借入限度額と平均的な目安を紹介

たとえば夫が年収600万、妻が年収400万円の場合、合計すると世帯年収は1,000万円になります。勤続8～10年程度で30歳前後の夫婦であれば、このような家庭も多いのではないでしょうか。

それでは、世帯年収1,000万円の家庭では、いくらの住宅ローンが組めるのでしょうか。世帯年収1,000万円の家庭の場合、借入限度額や借入可能額の目安は次の通りです。

・世帯年収1,000万円の借入限度額は8,000万円
・世帯年収1,000万円の借入可能額は5,000～6,000万円が目安
・頭金は住宅購入代金の1～2割程度が目安

これらの数字について、詳しく見てみましょう。

世帯年収1,000万円の借入限度額は8,000万円

世帯年収1,000万円の家庭の場合、住宅ローンの借入限度額の目安は8,000万円になります。

通常、住宅ローンの借入には限度額が設定されます。借入の限度額は、｢手取り年収のうち、住宅ローンの返済額の割合がどれくらいになるか｣を考えて決定されます。

金融機関にもよりますが、楽天銀行でフラット35を利用した場合、世帯年収1,000万円で約8,000万円が借入上限額となります。

金融機関によっても異なりますが、楽天銀行のフラット35なら、上限で年収の約8倍借り入れできるということですね。しかし、実際に世帯年収1,000万円で8,000万円を借り入れた場合、返済がかなり苦しくなることが予想されます。

8,000万円を35年ローンで借り入れた場合、毎月の住宅費は約20万円となります。世帯年収1,000万円の場合、月の手取り収入66万円の30％を超える計算になります。

生活費には住宅ローンの費用だけでなく、食費や光熱費、教育費など、さまざまな費用がかかります。収入の30％以上を住宅ローン費に充てた場合、光熱費などその他の出費を考えると、収入の半分以上が固定費用として消えていく可能性が高いでしょう。

その結果、教育費や外食費、レジャー費などの費用や貯金にまわせる分が少なくなってしまいます。上限近くまで借りると毎月の返済が負担となってしまうため、十分に注意しましょう。

世帯年収1,000万円の借入可能額は5,000～6,000万円が目安

世帯年収1,000万円の場合、借入可能額の目安は5,000～6,000万円ほどです。

一般的には、借入額は年収の5～6倍程度にしておくのが、安心して返せる目安となります。マンションや一戸建てで気になる物件があれば、購入額が年収の何倍になるかを計算してみましょう。

住宅の金額を年収で割った数字を｢年収倍率｣と呼び、金融機関では年収倍率を融資が可能かどうか判断する材料としています。例えば、年収1,000万円の家庭が5,000万円の物件をフルローンで購入する場合、年収倍率は借入額÷年収で5倍となるため、｢融資可能｣と判断される可能性が高いというわけですね。

しかし、仮に9,000万円の借り入れを希望した場合、年収倍率が9,000万円÷1,000万円で9倍となってしまうため、融資を断られる可能性が高くなってしまいます。

頭金は住宅購入代金の1～2割程度が目安

住宅を購入する際に用意する頭金は、1割から2割程度が目安と言われています。5,000万円のマンションを購入するのであれば、頭金は20%の1,000万円を準備するのが望ましいということですね。

しかし、実際にはそれよりも多めの、3割程度の頭金を支払う人が多いと言われています。頭金を多く入れると総返済額が減るだけでなく毎月の支払いも楽になり、貯蓄に回したり繰り上げ返済をしたりしやすくなるというメリットがあります。

ただし、頭金を多くしすぎると手元に残るお金が少なくなるので、急な出費に困る可能性もあります。緊急事態に備えるには、最低でも月の支出の3カ月分程度の現金を手元に残しておくのがよいでしょう。

また、頭金を多く支払う人が多い一方で、頭金ゼロもしくは1割程度でも、住宅ローンの融資を受けられるようにもなっています。頭金を用意する際は、家庭の経済状況や今後のライフイベントなどを考慮しながら、バランスよく考えて準備するようにしましょう。

世帯年収1,000万円でどんな家に住めるのか

それでは、世代年収1,000万円の場合、実際にどんな家に住むことができるのでしょうか？

ここでは、マンションと戸建てを例に見てみましょう。

世帯年収1,000万円で購入できるマンションの例

東京23区内で物件価格5,000～6,000万円程度の新築マンションを希望した場合、HOME’Sなどの検索サイトでは、3LDKの物件が該当します。

実際に掲載されているマンションの間取りを見てみると、

・4～6畳程度の洋室が3つ
・約14畳のリビングダイニングキッチン
・バルコニーが3カ所

が該当します。

洋室がリビングダイニングに続いている物件であれば、子どもが小さいうちは洋室とリビングダイニングの仕切りをとってキッズスペースを確保し、大きくなったら仕切りをつけて子どもの勉強部屋にすることもできますね。

戸建てと比べて、マンションは共用設備が充実している点もメリットです。宅配ボックスや24時間使用可能なゴミステーション、防災備蓄倉庫や敷地内公園など、充実した設備が生活を豊かにしてくれるでしょう。

ただ、東京23区内で物件価格5,000～6,000万円程度で購入できる3LDKの新築マンションは少なく、選択肢がかなり限られます。そのため、都内に住んでいる場合は、新築なら郊外、アクセスを重視するなら都内の2LDKで探すのがおすすめです。

さらに、今はリノベーションマンションも多いため、築年数を妥協して中古も視野に入れると選択肢が広がりますよ。地価は都道府県や市区町村によっても大きくことなるので、不動産のポータルサイトでお住まいの地域の相場観をチェックしましょう。

世帯年収1,000万円で購入できる一戸建ての例

続いて、東京23区内で物件価格5,000～6,000万円程度の新築一戸建てを希望した場合の例を見てみましょう。物件検索サイトでは、実際に車庫付4LDKなど多くの新築戸建て物件が該当します。

23区内は土地の値段が高いので広い敷地を確保するのは難しいですが、3階建ての物件であれば5,000～6,000万円程度で購入可能です。

実際に掲載されている物件の間取りを例に見てみると、

・1階：5～6畳の洋室2つ・駐車場1台分
・2階：21畳程度のリビングタイニングキッチン・バストイレ
・3階：6～7畳の洋室2つ・ウォークインクローゼット・バルコニー

といった構成になっています。

子どもが2人いるファミリー世帯でも、ゆったりと暮らすことができるでしょう。

リビングダイニングキッチンが2階に配置された物件は日光が入りやすいので採光の面でも申し分なく、プライバシーを守りながら開放的な空間で生活できますよ。

毎月の返済額の決め方！無理なく返済するためのポイントを解説

理想の物件を購入したとしても、毎月の返済に無理があり、生活が苦しくなってしまっては元も子もありません。住宅ローンを無理なく返済するためのポイントは、下記の通りです。

・返済額は手取り年収の20～25％が理想的
・毎月の支出額や将来かかる費用を考慮して返済額を決める
・住宅ローン以外の関連費用にも注意する

それぞれの項目について、詳しく見てみましょう。

返済額は手取り年収の20～25％が理想的

住宅ローンの返済額は、手取り年収の20～25%に納めるのが理想的です。

たとえば、世帯年収1,000万円の家庭の場合、手取り年収は790万円になります。ボーナスを考慮せずに計算すると、手取りの月収は夫婦合算して約66万円になりますね。

住宅ローンの返済負担率を20％とすると、月額の住宅費は約13万円までにおさえるのが適正という計算になります。
できれば20%以内に抑えられると良いでしょう。

住宅を購入する際は、無理のない範囲で予算を立てることがとても大切です。生活に合わせて、無理のない現実的なラインで返済額を決めましょう。

毎月の支出額や将来かかる費用を考慮して返済額を決める

住宅ローンの返済額を決めるときは、毎月どの程度支出があるのかも考慮しておく必要があります。

子どもの成長にともない教育費が増えていくことなど、現在の生活だけではなく将来かかるお金も考慮して月々の返済額を決めましょう。

一般的には、毎月の支出額は父・母・子ども2人の4人世帯で月額約30万円程度が平均と言われています。

収入から毎月の支出額と貯蓄を差し引き、余った金額に余裕を持たせて住宅ローンの返済額を決めると、無理のない計画が立てられるでしょう。

住宅ローンの返済額を決めるときには、銀行等金融機関のサイトにある住宅ローン返済額シミュレーションで試算をしてみるのもおすすめです。

たとえば共働き夫婦、子ども一人の家庭の場合、世帯年収を1,000万、借入額を5,000万として、返済期間を35年とすると。ボーナス返済なし・金利1%で返済総額は約5,900万円となり、月の返済額は14.2万円と試算されます。

1年目の返済額は約170万円で、返済比率は約17%なので、無理のない返済計画であるといえるでしょう。

住宅ローン以外の関連費用にも注意！

住宅購入には、住宅ローン以外の費用が発生することも忘れずに考慮に入れておきましょう。戸建てでもマンションでも、住宅を購入すると関連費用が必要になります。

戸建てとマンションで共通する関連費用には、まず固定資産税が挙げられます。土地や家屋の評価額によって異なりますが、年間で10～15万円程度が必要となります。さらに、火災保険料や地震保険料も年間数千～数万円ほど必要です。

マンションの場合、さらに管理費や修繕積立金といった費用も発生します。月2～3万円程度、年間で22～33万円ほど見積もっておくと良いでしょう。戸建ての場合はこのような管理費は発生しませんが、老朽化や破損に備えメンテナンス費用を積み立てておく必要があります。

合計すると、住宅ローン以外の関連費用には年間50万円程度必要と考えておきましょう。

住宅ローンを組むときの3つのポイント

最後に、住宅ローンを組むときにおさえておきたい、3つのポイントをご紹介します。

・特徴に合わせて金利タイプを選ぶ
・月々の負担に合わせて借入期間を決める
・ペアローンや収入合算も検討する

それぞれ詳しく見てみましょう。

特徴に合わせて金利タイプを選ぶ

住宅ローンの金利には、変動金利型・全期間固定金利型・固定金利期間選択型の3種類があります。それぞれのメリット・デメリットを見てみましょう。

	変動金利型	全期間固定金利型	固定金利期間選択型
メリット	・金利が低い	・金利が固定されているので安心・返済計画がたてやすい	・当面の計画が立てやすい・全期間固定金利型よりも金利が低い
デメリット	・金利が上がると月々の返済額が増える	・金利が高い・低金利が続くと、返済額が変動金利より多くなる	・固定期間終了後のプランが立てにくい

変動金利型は、金利が上昇するリスクはありますが、低金利で借り入れすることができます。そのため、なるべく金利を安く抑えたい人や金利が上昇するリスクを取れる人におすすめです。2023年2月時点で金利は0.349％〜0.900％なので、最も優遇されていると言えるでしょう。

全期間固定金利型を選ぶと、借入時から完済時まで金利が同じになります。借入れ時点で返済額が決まるので見通しが立てやすく、計画的に返済したい人におすすめです。金利の変動リスクを取りたくない人にもマッチしますね。

固定金利期間選択型にすると、当初5年や10年といった形で一定期間の金利が固定になり、期間が過ぎると変動金利となります。そのため、借入れてからしばらくの間返済額を安定させたいという人におすすめです。

ちなみに、2023年度の国土交通省の報告書によると、住宅ローンを組んでいる人の約7.7割の人が変動金利型、約1.3割の人が固定金利期間選択型という割合になっています。

次に多いのがフラット35などの証券化ローンで0.7割、全期間固定金利型を選ぶ人は最も少なく約0.3割という数字になっています。

この統計から、多くの人が変動金利型を選択していることが分かります

月々の負担に合わせて借入期間を決める

住宅ローンは、借入期間を長くするほど月々の返済負担が少なくなります。月々の負担を抑えたい人は、借入期間を長くするとよいでしょう。

ただし、借入期間を長くすると利息の負担は大きくなります。月々の負担を減らしたいという方は、借入期間を長くして負担を抑えつつ、余裕のあるときに繰り上げ返済を行うとよいでしょう。

ペアローンや収入合算も検討する

ペアローンや収入合算は、共働きの夫婦が2人で協力して住宅ローンを返済する方法です。

ペアローンは、夫婦で別々に住宅ローンの借入れをします。同じ金融機関で借入れを行い、購入した物件に同居する必要があります。夫婦2人とも｢主たる債務者｣になるのが特徴で、お互いに相手の連帯保証人となります。

収入合算は、契約者本人の収入に配偶者の収入を合わせて住宅ローンを組む方法で、連帯債務型や連帯保証型などがあります。ペアローンは契約が夫婦1本ずつで合計2本となりますが、収入合算は夫婦どちらか1本のみとなり、契約にかかる手間や諸費用の負担を軽減することが可能です。

ペアローンと収入合算について、メリットやデメリットを見てみましょう。

	ペアローン	収入合算（連帯債務型）	収入合算（連帯保証型）
メリット	・夫婦それぞれ住宅ローン控除を受けられる	・夫婦それぞれ住宅ローン控除を受けられる・名義が夫だけなので、売却がしやすい	・名義が夫だけなので、売却がしやすい
デメリット	・契約が2本となり、諸費用や手間が2本分になる	・取扱い金融機関が少ない	・住宅ローン控除は契約者しか受けられない

ペアローンは、夫婦ともに安定的に収入を得ている家庭におすすめです。ペアローンにしていて万が一片方が亡くなった場合、亡くなった人のみの残債が団信で完済されます。残された人については債務が残りますが、安定した収入が確保できているのであれば、万が一のときも返済を続けられるでしょう。

共働き夫婦でも夫婦間の収入に差がある場合は、収入合算がおすすめです。収入合算では、収入が多い方を債務者として、少ない方を連帯保証人として契約します。収入合算にすれば、単独で申し込むより借入額を多くできる可能性が高くなります。

しかし、どちらの方法であっても、借入額を増やしすぎる可能性があることや、片方の収入が途絶えたときに返済が厳しくなるというデメリットもあるので注意しましょう。

ペアローンについては、下記にて詳しく紹介しています。

共働き世帯の住宅ローンのお得な組み方を紹介！ペアローンや収入合算のメリット・デメリット、違いも徹底解説 | @nextマガジン | @next（アットネクスト）

終わりに｜生活に合わせて住宅ローンを組もう

世帯年収1,000万円の場合、住宅ローンの借入限度額は8,000万円程度となりますが、無理なく返済をするには5,000～6,000万円程度が目安となります。

世帯年収1,000万円であれば、都内でも3LDKや2LDKの新築マンションの選択肢もあり、リノベーションマンションや郊外も加えるとさらに幅広い選択肢から選べます。地価は都道府県はもちろん、市区町村や地域によっても大きく異なるので、不動産のポータルサイトでお住まいの地域の相場観はチェックすることが大切です。

また、無理のない返済をするには、毎月の返済額は手取りの20～25％におさえるのが理想です。返済額を決める際は、毎月の支出額や将来かかる費用を考慮し、固定資産税など住宅ローン以外の関連費用が発生することもおさえておきましょう。

住宅ローンの組み方によっては、返済費用に振り回される人生になってしまう可能性もあります。ペアローンや収入合算といった方法で借入額を増やす方法もありますが、まずは夫婦でしっかりと話し合い、自分たちの生活に合った住宅ローンを選ぶようにしましょう。

住宅ローンの選び方
おすすめ4社を比較

執筆：@nextマガジン編集部

お金に関する基本的な知識から貯金のコツ、資産形成まで幅広く伝えるメディア「@nextマガジン」の運営を行っています。ここにくれば、お金の悩みが解決できる「お金の広辞苑」を目指して日々記事を公開中です。本当にタメになる情報だけを厳選してお届けします。

免責事項

本サービスの目的は、融資金融商品等に関する適切な情報の提供と、選択の機会の提供であり、当社は、提携事業者とお客様との契約締結の代理、斡旋、仲介等の形態を問わず、提携事業者とお客様の間の契約にいかなる関与もするものではありません。
本サービスにて提供される他の事業者の商品に関する情報の正確性には細心の注意を払っていますが、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではなく、必ず利用者自身で各金融機関のサービス内容をご確認ください。
本サービスで提供している情報に基づいて被ったいかなる損害についても、運営者及び情報提供者は一切の責任を負いません。
本サービスの情報の利用並びにその情報に基づく判断においては、上記の特性および免責事項を十分理解した上で、また、現実的な利用においては、しかるべき資格を有する専門家等に個別に相談するなど、ユーザーの皆様の責任において細心の注意を払って行ってください。